「肥満者は食べる量を減らし、運動するように」という処方箋は、長期的な成功率の低さが繰り返し報告されているにもかかわらず、現在でも体重管理のための一般的なアプローチとして広く用いられています[1]。

一方で、近年の遺伝学・疫学・生理学などの研究から、体重や体脂肪は生体によって一定の範囲に保たれるよう調節されていることが明らかになっており、ダイエットの長期的な成功率の低さを説明する生物学的な枠組みが整いつつあります。個人が減量すると、代謝、神経内分泌系、自律神経系、さらには行動にまで及ぶ協調的な適応反応が引き起こされ、減量した状態を維持することに抵抗することが示されています[4]。

     
今回は、このような減量後の体重回復（リバウンド）や、場合によってはさらなる体重増加を促す可能性のある生物学的メカニズムについて簡単に紹介します。また、これらの生物学的メカニズムと、私の「腸内飢餓」理論との関係や違いについても説明します。

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しかし、その開始時期についての証拠は一貫性がない[9]。いくつかの研究では、エネルギー制限から１週間以内にATを検出した。これは、インスリンの急激な低下、グリコーゲン貯蔵の枯渇、細胞内外の液体の損失に関連している[10]。

対照的に多くの証拠は、ATの発症するまでに数週間かかることを示唆しており[11]、これは、貯蔵脂肪の減少によるレプチン分泌の低下やその他の生理的適応と関連している[9,12]。

ATの持続性についても議論の余地が残るが[7]、減量前より低い体重でエネルギーバランスが回復した後も代謝適応が何年にも渡って続く可能性が指摘されている[13]。

消化管と脂肪組織から分泌される多くのホルモンが、食欲、食物摂取量、エネルギー消費量、および体重の調節に関与していることがわかっています[14,15]。

　　　
レプチンは脂肪細胞から分泌されるホルモンで、食欲を抑え、エネルギー消費に影響を与えることで体重を調節します。レプチンレベルが高いと脳はエネルギー貯蔵量が多いと解釈し、レプチンレベルが低いとエネルギー貯蔵量が少ないと解釈します[16]。

レプチンは、エネルギー制限後 24 時間以内に低下すると確認されているが [17]、多くの研究では、脂肪組織の損失に対して予想されるよりも大きなレプチンの減少が報告されています[18,19]。

レプチンの主な役割は、体重調節そのものではなく、飢餓の防止である可能性が示唆されており[15,20]、レプチンレベルが閾値（特定の反応の起こる境界値）未満になると、まだ豊富な脂肪が蓄積しているにもかかわらず、飢餓防御反応が誘発され[17]、代謝率と身体活動性が低下し、空腹感が増加する[ 21,22]。

(注１）この閾値は脂肪組織の増加に伴い上昇すると提案されている[17]。

　　　
さらに、減量した人において、食欲促進ホルモンであるグレリンの増加と、食後満腹シグナルであるペプチドYY（PYY）とコレシストキニン（CCK）の減少が観察されています[23]。

したがって、食事療法による減量は満腹感の低下と空腹感の増加を同時に引き起こし、過食を促す可能性があります[15]。

食物報酬とは、食物に対する脳の報酬的な反応であり、食事をすることで得られる喜びや満足感と、「また食べたい」という動機付けを生み出します。脳内の報酬系という神経回路が活性化され、ドーパミンなどの神経伝達物質が放出されることで、幸福感や食欲増進につながります。

現代の神経画像技術（機能的磁気共鳴画像法：fMRI) を用いた実験により、栄養状態（例：空腹時 vs. 摂食時）と食物刺激（例：高カロリー vs. 低カロリー、食欲をそそる vs. 味気ない食品）は、どちらも脳報酬系の活動を変化させることが知られている[27-29]。

健康的な人を対象とした最近の研究では、短期又は長期のカロリー制限や絶食は、特に高カロリーで美味しい食品の報酬価値を高める可能性があることが示された[27,30]。

これらの研究結果は、カロリー制限ダイエットがしばしば失敗する理由を説明できるかもしれません[28,30]。

＜食物依存と薬物依存：その共通点と違い＞

薬物と食品は共通する特性を持つ一方で、重要な点において異なる。

コカインなどの乱用薬物は脳のドーパミン回路に直接作用するが、食物は同じ回路により間接的に影響を与える。味覚や嗅覚からの情報、消化管に存在する栄養センサー[31]、さらに食物の消化・栄養吸収の過程で分泌されるホルモンは、いずれも脳へ情報を伝え、ドーパミン系を活性化します[25]。

食物摂取は、主として、恒常性維持系、報酬関連系、抑制系という3つの相互作用する神経系によって調節される[15]。抑制系は、主に自制心や意思決定をつかさどる脳領域が関与しており、食行動を調整し、過剰な食物摂取を抑制するのに役立っている[34]。

食物報酬の認知制御

人間において、美味しい食べ物を求め摂取したいという衝動は、実行機能（自制や意思決定に関わる認知プロセス）によって抑制される。

日常生活における中心的なジレンマの一つは、自分の内的目標（例えば、健康維持や体重管理のためにスイーツを控える）と、食欲をそそる食物を摂取するという目先の報酬とのバランスを取ることです。この葛藤は、食べたくて仕方ない食べ物（例えば、ドーナツやピザ）がすぐに手に入る場合に特に困難です[25]。

若者を対象とした前向き研究、並びにげっ歯類による動物実験の結果は、２４時間の断食や無脂肪食を特徴とする著しいカロリー制限は、将来の無茶食いや神経性過食症の発症リスクを高める可能性を示唆している[37,38]。

減量ダイエットでは脂肪細胞の大きさは縮小するが、脂肪細胞の数は減らない[39]。体重が抑制されていた人の体重再増加が、過形成（脂肪細胞数の増加）によって促進されるかどうかはまだはっきりと分かっていないが[15]、肥満ラットによる研究では、絶食後の再給餌で脂肪細胞数の増加（過形成）が観察された[40]。

人においても、以下の可能性が指摘されている。

上記の(１)～(５)の反応は、エネルギー制限や減量に伴って生じる一連の抗飢餓（あるいは抗減量）メカニズム（注2）と考えられています[15]。その一方で、私の「腸内飢餓」仮説では、食べた物が完全に消化され、腸管内に未消化物が残らない状態を、生体が飢餓シグナルとして認識する可能性を想定しています。

腸内飢餓は、減量目的の厳格な食事制限（食事を抜く、極少量しか食べないetc）で引き起こされる場合もあるが、より気軽なダイエットや、減量とは直接関係のない生活習慣（朝食抜き、軽い昼食、遅い夕食、一日二食など）でも、引き起こされる可能性があります。

　　　　
また私は、腸内飢餓による適応反応によって、体重の設定値上昇を示唆する体重増加が起こりうると考えていますが、この体重増加には、体脂肪だけでなく筋肉などの除脂肪組織も含まれると想定しています。そのため、このメカニズムは、主として体脂肪の増加によって説明される従来の肥満形成メカニズムとは異なる可能性があります。

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（注２）これらの反応は、十分なエネルギー貯蔵量があるにもかかわらず作動するため、一部の研究者は「抗飢餓」ではなく「抗減量」メカニズムという表現を用いています[15]。

今回紹介した (1)～(5) の生物学的反応と減量後の体重回復（リバウンド）との因果関係は、現時点では十分に証明されているわけではない[15]。しかし、ダイエット後にリバウンドを経験した多くの人にとって、実感として納得できる点が少なくないのではないでしょうか。

一部の研究者は、「これらの減量に抵抗し、失った体重を取り戻そうとする生物学的力は非常に強力であり、行動介入によって減量を試みる人のほとんどにとって克服することは難しい」と指摘しています。一方で、長期的な減量を実現するためには、こうした生物学的反応そのものを弱める介入法の開発が必要であるとも述べています[15]。

　　　
私の考えも基本的な方向性は同じですが、アプローチが少し異なります。
私は、生物学的反応を弱める介入法の開発だけでなく、そもそも抗飢餓（抗減量）メカニズムをできるだけ誘発しない食事・生活習慣を選択することが、長期的な減量にはより重要ではないかと考えています。

このような食事を継続することで、満腹感が持続し、空腹感が軽減されます。長期的に、腸脳軸を介して「食べ物が十分に存在する」という情報が脳へ伝わりやすくなる可能性があると、私は考えています。

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＜はじめに＞
近年、世界中で減量の為にダイエットをする人は増加傾向にありますが、ダイエットが肥満の増加に拍車をかけているのではないかと一部で懸念されています。

例えば、テレビに出演する女性の俳優やアナウンサーの中には、以前より体重が増えたように見える人もいる。しかし、彼女たちが日常的に過食をしているとは考えにくく、むしろ体重管理のために食事制限を行っている可能性もある。

今回は、ダイエットの普及と肥満の増加に関連性があるのかについて、観察並びに介入研究の結果を基に考えてみたいと思います。

(1) 1992年、アメリカ国立衛生研究所が招集した専門家委員会は、次のように結論づけた：「管理された環境下での減量プログラムを継続すれば、参加者は通常、体重の約 10％を減らすことができる。しかし、体重減少後１年以内に体重の１/３から２/３が戻り、5年以内にほぼ全部が戻る」のだと[1]。

また、長期的な結果に関する研究では、ダイエットをした人の少なくとも１/３は、減った体重よりもリバウンドする体重が多いことが示されており[2]、ダイエットが逆説的に、本来の目的とは正反対の結果を招いている可能性があるのではないかと懸念されている[2, 3]。

     
(2) 1983年に出版された本「ダイエットは太る」では、ダイエットで体重を減らすことは体重管理には逆効果であり、体重が増減を繰り返すたびに、減った脂肪より多くの脂肪が戻ってしまうという考え方が提唱された[4]。それ以来、ダイエットが長期的な体重増加を引き起こすかどうかは、科学者の間では物議を醸し、活発な議論が続いている[5, 6, 7]。

(4)このように、肥満の有病率の増加と並行して、減量を試みる人の割合も増加している。しかし、このことだけで両者に因果関係があるとは言えない。

一部の研究者は、ダイエットと体重増加との関連性は、少なくとも部分的には因果関係によるものだと示唆している[16,17]。一方で他の研究者は、ダイエットは体重増加傾向の強い人々を反映する代理マーカーに過ぎず、ダイエットをしなければ体重はさらに増加していた可能性が高いと主張している[18]。

　　　　
(5) いくつかの前向き研究では、青少年 [17,19,20]や中年女性 [21]、さらには当初正常体重であった人[5,21,22] が減量目的でダイエットを行うことが、将来の体重増加を予測する強力な因子であることが示唆されている。

特に、「食事を抜くこと」や「極少量しか食べないこと」は最も多く報告された不健康な体重管理行動であり、男女ともに有意な BMI 増加と関連していた。さらに、男性では食事代替品（粉末や特別な飲料）の使用が、女性ではダイエットピルの使用が、その後の BMI の大きな増加と関連していた。

興味深いことに、調査開始時に過体重（25≦BMI＜30）であった女子では、不健康な体重管理行動を継続した群で１０年間の BMI 増加が最も大きく（5単位以上）、そのような行動を全くとらなかった群では BMI の増加はごくわずかであった[17]。

結論として、この調査結果は、青少年期のダイエットや不健康な体重管理行動が、長期的な体重増加につながる可能性を示唆している[17]。

ダイエットとその後の体重変化に関するこれまでの観察研究では、一貫性のない結果が得られている[22]。

数年に及ぶ観察研究の多くでは、自己申告によるダイエット実施者で、その後の体重増加が報告されているが[17,20,21,22]、一方で、ダイエットが減量と体重増加の両方を予測するという結果も報告されている[24,25]。こうした結果の違いには、いくつかの要因が関係している可能性がある。

多くの研究では、開始時点での「ダイエットの実施状況」や「過去のダイエット歴」は調査されているが、具体的にどのような方法でダイエットを行ったのかについては、あまり調査されていないようである[21,22,26]。 

また、「ダイエット」や「減量の試み」という言葉はやや曖昧であり、人によって解釈が異なる可能性がある[17]。
健康的な食事や運動習慣（例：自然由来の食品を多く摂る、超加工食品を減らす、朝食を摂る、運動を行う）を実践した人は減量を維持できるかもしれない。

一方、一時的な効果しかもたらさない不健康な体重管理行動をとった人は、最終的に減量を維持できず、体重が増加する可能性もある。

また、調査期間やダイエットを行った時期によっては、長期的な体重変化を適切に評価できない可能性がある。

いくつかの研究では、調査開始時のダイエット状況を基に、その数年後（例えば、2年・5年・10年）の体重やBMIの変化が評価されている[20,21,22,26]。

しかし、ダイエットとリバウンドを繰り返している人では、体重変動が大きいことが考えられる。

体重の恒常性（体重の設定値理論）の観点からみれば、調査開始時にダイエット中であった人は、本来の体重（設定値）よりも一時的に体重が低下していることがあり、その後ダイエットを中止しただけでも体重は増加しうる。一方、調査期間の終了間際からダイエットを開始した人では、一時的な減量効果によって体重が大きく減少していることも考えられる。

さらに、調査間隔が５年や１０年と長い場合、その間に開始または中止した体重管理行動が把握されていない可能性もある。

＜その他の注意点＞

今回は取り上げなかったが、観察研究においては、自己申告の限界や、体重増加に関与する「交絡因子の影響」などにも注意する必要がある。また、成長期には筋肉量や体重が自然に増加するため、青少年を対象とした研究では、その影響も考慮する必要がある。
        

結論から言えば、観察研究だけでダイエットと肥満リスクの増加との因果関係を特定することは難しい。しかし、私は以下の観点から、ダイエットが体重増加を助長している可能性は高いと考えている。

一つの考え方として、「ダイエットは世界的な体重増加傾向を反映する代理マーカーにすぎず、それ自体が体重増加を引き起こすわけではない」というものがある。むしろ、ダイエットをしなければ体重はさらに増えると考えられている[18]。

しかし、第１節 (5）の思春期の青少年を対象とした１０年間の調査では、開始時でダイエットを行っていたものの、５年後の時点で中止した人と、継続した人の軌跡を調べることができた。研究者らは、ダイエットを中止した人の体重増加は、それらを継続した人に比べはるかに小さかったことから、「ダイエットをしなければ人はさらに体重が増える」という主張は支持していない[17]。

ダイエットと肥満に関するもう一つの考えは、「ダイエットをすると太るのではなく、遺伝的に肥満傾向にある人ほどダイエットをする可能性が高くなる」というものだ[6]。

   
これについても、思春期の青少年を対象とした１０年の調査で、その主張とは異なる結果が出た。
調査開始時に既に過体重であった女子では、不健康な体重管理行動を継続した群は、そのような行動を全くとらなかった群と比較して、BMIの増加が有意に大きかった。この研究では、ダイエットそれ自体が、体重増加に影響している可能性があると示唆された[17]。

           
さらに、フィンランドにおける双子研究では、５kg以上の意図的減量回数の異なる双子の体重の変化が縦断的に調査された。この研究では、体重増加に遺伝や家族的要因が関与することは否定できないものの、ダイエットそれ自体も体重増加に影響している可能性があると示された [16]。

近年の研究により、体重を調整するエネルギー恒常性への理解が進んでいる。
大幅な減量を伴う制限食は、代謝・ホルモン・脳神経系の変化を伴う生物学的な飢餓反応を引き起こし、食欲の増進や過食につながる可能性がある。その結果、体重は元に戻ろうとし、場合によっては減量前を上回ることもある[27,28]。

また、体重管理を目的とした断食（24時間何も食べない）では、比較的軽度のダイエット行動よりも、将来的に過食症を発症するリスクが高くなる可能性が示唆されている[29]。

さらに、古典的なミネソタ飢餓実験や米国陸軍レンジャーの多重ストレス実験において、正常体重の被験者の体重が、回復期間中に一時的に過剰増加することが報告されている[30,31]。

私の腸内飢餓理論では、食べた食品が腸内で完全に消化されてしまう状況を、身体が「食べ物がない」と認識する可能性を示唆している。これは、食品加工の進展や超加工食品の普及によって生じやすくなった可能性のある、豊かな社会でも起こりうる「現代的な飢餓」とも言える。

カロリー制限ダイエット、特に不健康な体重管理行動（食事を抜く、極少量しか食べない、食事代替品の使用など）は、この腸内飢餓をさらに助長している可能性がある。

すべてのダイエットが体重増加につながるわけではない。
健康的な食事パターンや運動習慣を取り入れることで、減量に成功し、その後も減った体重を維持できる人もいる。実際、地中海式ダイエットの遵守は、過体重や肥満のリスク、さらには長期的な体重増加と逆相関することが報告されている[32]。

近年の研究により、大幅な減量を伴う厳格な食事制限は、代謝・ホルモン・脳神経系の変化を伴う生物学的な飢餓反応を引き起こすことが明らかになってきた[27, 28, 34]。これらの変化は、減量後の体重回復や、場合によっては減量前を上回る体重増加を説明できる可能性がある。

       
私は、こうした生物学的反応に加え、食事制限などの不健康な体重管理行動が「腸内飢餓」を助長することで、体重の設定値を上昇させる方向に働いている可能性が高いと考えている。

低炭水化物、ケトジェニック、パレオ、低脂肪、ビーガンなど、さまざまなダイエット法をめぐる論争は、国民に大きな混乱と栄養科学への不信をもたらしている。しかし、ほとんどのダイエット法に共通する推奨事項があることは、あまり知られていない。それは、「超加工食品を避ける」ことです[1]。

実際、多くの国では、肥満率の上昇が超加工食品の消費量の増加とほぼ並行して進んでいることが報告されています。今回は、その背景にある要因について考えてみたい。最後に、私の「腸内飢餓」理論との関連についても触れます。

NOVA (頭文字ではない）とは、食品を栄養素ではなく、加工の程度や目的によって分類するシステムである。ブラジルのサンパウロ大学の研究グループによって、2009年に考案された[2]。

そもそも食品加工とは、「生の食材を、消費・調理・保存に適した状態にするための操作」であり、ほとんどの食品は食べる前に何らかの加工を受けている。つまり、「加工」そのものが悪いわけではない。

しかし超加工食品 (UPF) は、グループ１の自然食品をほとんど、あるいは全く含まない場合がある。さらに、食品由来の物質や添加物を組合わせ、複数の工業的プロセスを経て作られる調合物であるため、部分的に食品の性質を変更した食品とは異なる特徴を持つ[3]。

これまでのNOVAに基づく研究では、最小限に加工された食品や家庭での調理が減少し、食生活が超加工食品中心へ移行することは、不健康な栄養プロファイルや、いくつかの食事関連疾患の増加と関連していることが示されている[3]。

「総エネルギー摂取量に占める超加工食品 (UPF) 由来のエネルギーの割合」を報告した成人を対象とした研究では、アメリカやイギリスで 50％を超えており、カナダでも約 45～52％に達している。一方、フランス、スペイン、ブラジル、マレーシアなどでは比較的低いものの、それでも 20～36％ 程度を占めていた[6]。

　　
♦アメリカの成人を対象とした横断研究（2005～2014年）では、参加者は平均して総エネルギー摂取量の 56.1% をUPFの形で摂取していた。UPF摂取量が最も多い五分位（注１）のグループでは、UPFが総エネルギー摂取量の 84.5%を占めていたのに対し、最も少ない五分位のグループでは 25.4%であった[7]。

（注1）五分位とは、データを低い順に並べて5等分した各グループを指す。

UPF摂取量の増加は、多くの国で肥満率の上昇と関連していることが報告されている。

　　　
♦ブラジルの 2008～2009 年の家計調査に基づく横断研究では、UPFの家庭内消費量は、平均BMIおよび肥満の有病率の両方と正の相関を示した。UPF消費量が最も多いグループでは、最も少ないグループに比べて、肥満となる確率が 37％ 高かった[9]。

　　
♦イギリスの国民食事栄養調査（2008～2016年）を用いた横断研究では、UPFから摂取されるエネルギーの割合は、総摂取カロリーの約 35％（第1四分位）から約 74％（第4四分位）の範囲であった。

UPFの摂取量が多いほど、BMI、腹囲、肥満率は高く、総摂取カロリーに占めるUPFの割合が 10％ 高くなるごとに、肥満リスクは 18％増加していた。また、UPFの摂取量は、男性、喫煙者、より若い人、社会階級の低いグループで高い傾向がみられた[10]。

　　
♦スペインのナバラ大学卒業生を対象にした前向きコホート研究では、8,451人を約９年間追跡した。

UPF摂取量が最も多いグループの参加者は、最も少ないグループの参加者に比べて過体重または肥満を発症するリスクが 26％ 高かった。このグループでは、UPF摂取量とは対照的に、平均して野菜の摂取量が最も低かった。
全体的にみて、UPFの摂取量が多いほど、地中海式ダイエットへの遵守度は低くなる傾向がみられた[11]。

　　　
同様の関連は、ラテンアメリカ１５カ国を対象とした研究や、アメリカ・カナダを含む他国の研究でも報告されている[4,7,8]。

♦アメリカの研究グループは、国民健康栄養調査（2015～2018年）のデータを用いて、UPF摂取量と「食事全体の質」との関連を調査した。対象は、5,919人の子供と 10,064人の成人であり、食事の質は、米国心臓協会（AHA）食事スコアおよび健康的な食事指数（HEI）-2015を用いて評価された[12]。

その結果、UPFの摂取量が多いほど、食事全体の質は大きく低下していた。
不健康な食生活を送っていると推定された子供の割合は、UPF摂取量が最も少ないグループでは 31.3％だったが、最も多いグループでは 71.6％に達していた。成人でも同様の傾向がみられた。

♦イタリアの研究グループは、「食事のタイミング」と食品加工度との関連について調査した。イタリア栄養健康調査（2010～2013年）の 8,688人のデータを分析した結果、朝食・昼食・夕食の時間が遅い人ほど、未加工または加工度の低い食品の摂取量が少なく、加工食品やUPFの摂取量が多い傾向がみられた[13]。

    
さらに、遅い時間の食事は、地中海式ダイエットの遵守とも逆相関していた[13]。地中海式ダイエットは、主に果物・野菜・豆類・ナッツ・オリーブオイル・魚を中心とする食事パターンであり、体重増加の抑制との関連が報告されている[14]。

アメリカの研究グループは、加工食品（PF）とホールフード（WF）が身体のエネルギー消費に与える影響を比較するため、クロスオーバー試験を実施した。18名の被験者は、加工度のみが異なる等カロリーの２種類のサンドイッチを摂取した。

WF食は、マルチグレインパン（全粒穀物やヒマワリの種を含む）とチェダーチーズで構成され、一方 PF食は、白パンとプロセスチーズ製品で構成されていた。

その結果、PF食を摂取した後の食事誘発性熱産生（DIT）（注2) は、WF食と比べて 46.8％低下していた。研究グループは、このDITの差によって、PF食では実質的なエネルギー獲得量が約 9.7％増加すると結論づけている[15]。

（注2）食事誘発性熱産生（DIT）とは、食後に消化・吸収・代謝のため、数時間にわたってエネルギー消費が増加する現象を指す。

2019年、アメリカ国立衛生研究所（NIH）の研究グループは、超加工食品（UPF）が自由摂取下でのエネルギー摂取量に与える影響を調べるため、体重が安定している成人２０名を対象とした無作為化比較試験を実施した[19]。

被験者はNIH臨床センターで、UPFの食事と未加工食品の食事を、それぞれ２週間ずつ摂取した。両食事は、カロリー、エネルギー密度、主要栄養素などが可能な限り一致するよう設計され、被験者には「好きなだけ食べてよい」と指示された。　

    
その結果、UPFの食事期間中には、未加工食品の期間中と比べて、一日あたりのエネルギー摂取量が平均 459 kcal増加し、体重はベースラインから平均 0.9 kg増加した。一方、未加工食品の期間中には、平均 0.9 kgの体重減少がみられた[19,20]。

特筆すべきは、UPFを摂取した際の摂取速度が、未加工食品の場合と比べて有意に高かったことである。

さらに、未加工食品の摂取中には、食欲抑制ホルモンであるPYYが増加し、空腹ホルモンであるグレリンが低下していた。

研究グループは、超加工食品の口腔感覚特性（例えば、噛みやすさ、飲み込みやすさ）が、摂食速度の増加と満腹シグナルの遅延につながり、結果として、エネルギー摂取量の増加につながった可能性があると分析している[19,20]。

これまで、世界的な肥満の増加は、摂取カロリーの相対的な増加によって説明されることが多かった。実際、超加工食品（UPF）には、その考えを支持する特徴が多くみられる。

・エネルギー密度が高いこと
・高い嗜好性と食べやすさ
・食事誘発性熱産生（DIT）の低下によって、実質的な獲得エネルギーが増加すること
・満腹感が遅れやすく、結果として自由摂取下でのエネルギー摂取量が増加しやすいこと

しかし同時に、NOVA研究によって、カロリー以外の側面も明らかになりつつある。

効率性が重視される現代の食環境では、精製炭水化物や超加工食品（UPF）など、調理済みで食べやすい食品を摂取する機会が増えている。これらの食品は、柔らかく、咀嚼が少なくて済み、素早く食べれるという特徴を持つ。一方で、未加工食品または最小限の加工食品の摂取機会は減少している。

その結果、食物繊維や消化されにくい成分が減少し、腸内に未消化物が残りにくい状態が形成されている可能性がある。

「腸内飢餓」理論では、摂取した食物が腸管内で完全に消化されたときに、身体が「食物が存在しない状態」と認識する可能性を想定している。私は、1970年代以降の食品加工技術の発展と超加工食品の増加が、このような状態の発生に関与している可能性があると考えている。

私は、人には体重を一定の範囲内に保とうとする恒常性システムが存在すると考えており、その観点から、体重の「設定値」理論は重要な意味を持つと思っています。

本稿では、近年あらためて注目されている設定値理論の背景と課題について述べます。設定値の上昇に関与しうる環境的・行動的要因を理解することが、肥満問題に対処する上で重要だと考えています。

一方で、体重の設定値モデルには限界があると指摘する研究者もいます。

体重を一定の範囲内に保つ恒常性システムが存在するのであれば、なぜ西洋諸国の多くの人が人生の大半で徐々に体重を増やし続けるのか、という疑問が生じます。　特に、このモデルでは、1970年代頃から世界の多くの社会で観察されてきた肥満の増加傾向を十分に説明できていません[22]。

これに対し一部の研究者は、減量の維持に対する代謝的抵抗は強力である一方、持続的な脂肪の増加に対する代謝抵抗は生理学的に長続きしない可能性があると指摘する。実際、肥満の有病率が着実に増えていることからも、体が「痩せること」よりも「太ること」を生理的に許容しやすいことを示唆しています[17,23]。

このような「高カロリー食品の継続的な摂取によって、体重の設定値が上昇する」という説明は、初めは妥当のようにも思われます。しかし、一つの外的要因によって体重が一方向に変化していくのであれば、これはもはや「設定値」と呼ぶべきものではない。

さらに、この仮説を人間に当てはめると、同じように高カロリーな食品を頻繁に摂取しているにもかかわらず、肥満にならない人が存在するという事実とも整合しません。実際、以下のような矛盾が指摘できます。

        
(1) 西洋諸国の低所得層や、発展途上国における比較的裕福な層で、肥満が頻繁に認められること[22,27,28］。

(2) 1950年代以降、貧困層において低栄養と肥満が同時に存在する現象が世界各地で観察されていること[29］。

(3) 大学進学、結婚、出産、あるいはアジアから欧米への移住など、環境の変化を契機として体重が増加する人が少なくないこと[22］。

私は、体重の設定値が上昇する背景には、腸内飢餓による適応反応が関与していると考えています。
次のセクションでは、この点についてより具体的に説明します。

現在、多くの国際機関は肥満を慢性疾患として位置づけている。

体重の設定値理論に関心を持つ一部の研究者は、慢性疾患としての肥満が治癒可能かどうかは、遺伝要因と環境要因がどの様に組み合わさって設定値が調整されるのかを理解することが不可欠であると指摘しています。一方で、多くの重要な環境的・社会的影響を十分に説明できていないのも事実です[22]。

本稿では、こうした課題を補完する視点として、「腸内飢餓」の概念を提示します。
以下では、その要点を4つに分けて述べます。

一般的に、体重増加にはプラスのエネルギーバランスが必要であると考えられているため、高カロリー食品の増加や身体活動量の低下が近年の肥満の蔓延を招いたと説明される。しかし逆説的に、肥満の増加が減量を目的としたダイエットの増加と並行して起こっているという事実は[30]、私たちのエネルギーバランスに対する考え方に再考の余地があることを示唆しています[12］。

私が強調したいのは、過食による一時的な体重増加は「エネルギー過剰」で説明できる一方、長期的かつ不可逆的な体重増加は、むしろ、エネルギーの枯渇や「食べ物が不足している」という身体の認識を契機として引き起こされる可能性があるという点です。これは、実験的飢餓や減量ダイエットの後に体重が以前より増加する現象とも共通しています。

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1970年代以降、高カロリー食品が増えたことは確かですが、それ以上に身体に大きな影響を及ぼしている可能性があるのが、食品の（超）加工です。食品加工の進展により、固く消化されにくい部分は取り除かれ、柔らかく消化の良い部分が中心となりました。その結果、消化・吸収速度や腸内環境に大きな変化が生じていると考えられます。

腸内飢餓は、精製炭水化物や（超）加工食品の頻繁な摂取と関係しており、肥満が1970年代以降に増加してきた背景や、先進国に限らず発展途上の一部地域でも頻繁に生じうる理由を説明しうる。

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腸内飢餓は、４つの要因が同時に重なったときに生じやすくなる生理状態である。この概念は、肥満を遺伝要因と環境要因の相互作用によって生じる慢性疾患として理解するための枠組みを提供します。

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腸内飢餓を通じて起こりうる、設定値上昇を示唆する体重増加では、栄養全体の吸収効率が高まると考えられます。つまり、エネルギー恒常性の観点から、摂取と消費が釣り合うポイントそのものが高い水準へ移行することを示唆します。これは、十分な体脂肪を有する肥満者であっても、カロリー制限に対して代謝的な代償反応を示すことを説明できる可能性がある。

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▽前節で紹介したラットの動物実験では、90日間にわたる高エネルギー食の摂取によって、設定値の上昇を示唆する不可逆的な体重増加が生じたと報告されています（Rollsら，1980）。しかし、この実験で用いられた「太らせる餌」は、ポテトチップス、チーズクラッカー、クッキーなど、市販の嗜好性の高い食品が中心でした[25］。これらは同時に、高度に精製された炭水化物や（超）加工食品でもあります。

一方、対照群に与えられた固形飼料は、挽き割り穀物・大豆ミール・魚粉などで構成されており、食物繊維や植物の硬い細胞壁といった消化されにくい成分が多く含まれていた可能性があります。これは、50年以上前の人間の食事構成とも類似しています。

したがって、この結果をもって「継続的な高エネルギー食の摂取が、設定値の上昇を示唆する体重増加を引き起こした」と結論づけるには、慎重な解釈が必要であると私は考えています。
           

【全　文】

1960年代まで、肥満は「食べ過ぎ」や「意思力の欠如」が主な原因と考えられ、肥満そのものを生物学的に研究する試みは限られていた。しかし、この考え方に大きな影響を与えたのが、1960年代後半にイーサン・シムズ教授らが行った過食実験である[1]。

その後の報告では、この過食実験は約 200日間行われ、２０人の被験者の体重は平均約 9〜11 kg増加した。しかし、実験終了後に摂取エネルギーを通常の水準へ戻すと、ほとんどの被験者は数週間から数か月のうちに体重が元の水準近くまで戻り、増加した体重を維持できたのはわずか２名だったと報告されている[2, 3]。

これらの過食実験は、短期間の過食だけでは増えた体重を長期間維持することは容易ではないことを示した。さらに、肥満の発症や維持には単純なエネルギー摂取量だけでは説明できない生物学的要因が関与している可能性を示唆している [1]。

■1990年、ラヴァル大学の研究者らは、運動習慣のない男性一卵性双生児１２組を対象に、過剰摂取の実験を行った。参加者の１日に必要なエネルギー量は実験開始前に測定され、その後 100日間（週６日、合計 84日）にわたり、1日あたり 1,000 kcalを余分に摂取させた。被験者は大学の寮で生活し、24時間スタッフの管理下で過ごした[4]。

■アレックス・リーフらは、2017年までに実施された過食研究のうち、体重と体組成の変化を報告した研究をレビューした。その結果、体重増加に加えて脂肪量（FM）と除脂肪量（FFM）の変化を報告した研究は２５件あり、実験期間は９日から 100日であった。また、４件を除き、すべて運動習慣の少ない集団を対象としていた[6]。

なお、各研究の目的は異なるため、実験終了から数カ月後の体重変化については必ずしも報告されていない。

レビューでは、25件の過食研究を食事構成ごとに分類して要約している。

そのうち、炭水化物と脂質が多く、たんぱく質が比較的少ない（総エネルギー摂取量の11～15％）食事を用いた１０件の研究では、主に体脂肪が増加し、それが体重増加の約 60～70 ％を占めることが示された。また、運動をしていない状況では、除脂肪量の増加の多くは骨格筋ではなく、体内の水分量の増加による可能性があるとしている[6,7]。

一方、同程度のエネルギー余剰であっても、たんぱく質を多く含む食事では、体脂肪の増加は少なく、より好ましい体組成の変化が認められたとしている[6,8]。

エネルギー消費量（EE）は、過食や体重増加に伴って増加します。これは、安静時エネルギー消費量、食事誘発性熱産生、活動エネルギーなどが増加するためである[9]。

さらに、体重や体組成の変化から予測される以上にEEが増加する現象は、「代謝適応」と呼ばれている[9,10]。

この概念は、古典的には、食物摂取量を増やしたにもかかわらず、体重が予想ほど増加しなかったという観察から生じたとされる。研究者らは、余分なエネルギーを散逸させるように働く、エネルギー消費の適応的な仕組みがあるのではないかと仮説を立てた[1,10]。

その後の研究では、エネルギー摂取量を厳密に管理し、エネルギー消費量（EE）のさまざまな構成要素をより詳細に調べることが可能になった[10]。ただし、過食に対する代謝適応がどの程度生じるかについては、研究結果が一致していない[11,12,13]。

　　
■1995年、ライベルらは、肥満者１８名と肥満経験のない２３名を対象に、通常の体重から 10～20 ％減量した場合と、過食によって 10％増量した場合のエネルギー消費量を調べた。

■ヨハンセンらは、35名の若年成人（平均BMI 25.6 ± 2.3）を対象に、８週間にわたり基準となるエネルギー必要量より 40％多い食事を摂取させ、過食前後の睡眠時代謝率（SMR）や 24時間座位エネルギー消費量（座位 24h-EE）などを測定した。

その結果、体重は平均 7.5 kg（範囲 2.3～10.7 kg）増加し、その半分以上にあたる 4.2 kgが脂肪であった。過食によって、睡眠時代謝率（SMR）、座位 24h-EE、総エネルギー消費量はいずれも平均的に増加したが、その反応には大きな個人差がみられた[10]。

減量時には、想定される以上にエネルギー消費量が低下する「代謝適応」が比較的一貫して観察されている。一方、過食時にも、余分なエネルギーを散逸させる同様の代謝適応が存在するかについては、研究結果が一致していない[10]。

実際、過食による代謝適応がみられたとする研究がある一方[4,7,16]、エネルギー消費量の増加の多くは、体重や体組成の増加に伴う通常のエネルギー需要によって説明できるとする研究もある[12,13,17,18]。ヨハンセンらの研究では、過食に対する明確な代謝適応は全体として認められなかったが、その反応には大きな個人差がみられた[10]。

このことから、減量時にみられる代謝適応と、過食時のエネルギー消費の反応は、必ずしも対称的なものではない可能性がある。

これまで見てきたように、過食に対する体重やエネルギー消費量の反応には大きな個人差がある。しかし、ほとんどの過食実験は数週間から数か月程度であり、数年かけて徐々に発症する肥満のメカニズムをそのまま再現したものではない。

私は、この違いは「体重の設定値」という考え方を用いることで説明できるのではないかと考えている。

例えば、普段 70 kgで安定している人が、一時的な過食によって 73 kgになった場合は、エネルギー摂取量の増加による変化と捉えることができる。

最後に
これらの過食研究から分かるのは、過食によって体重を増加させることはできても、その増加した体重が必ずしもそのまま維持されるわけではないということである。短期間の過食による体重増加と、数年かけて発症する慢性疾患としての肥満とは、区別して考える必要があるのかもしれない。

ブレイ教授が指摘するように、こうした過食・減食研究の歴史は、肥満の予防や治療は単に「食べる量を減らし、運動を増やす」という従来のアドバイスだけでは十分でないことを示唆している[1]。

＜参考文献＞

[1]Bray GA. 「体重増加の苦痛：過食による自己実験」. Am J Clin Nutr. 2020 Jan 1;111(1):17-20. 

[2]Sims EA et al. 「ヒトにおける実験的肥満」. Trans Assoc Am Physicians. 1968;81:153-70. PMID: 5721398. 

[3]Sims EA et al. 「ヒトにおける実験的肥満の内分泌および代謝への影響」. Recent Prog Horm Res. 1973;29:457-96. doi: 10.1016/b978-0-12-571129-6.50016-6. PMID: 4750591.

[4]Bouchard C et al. 「一卵性双生児における長期的な過剰栄養摂取への反応」. N Engl J Med. 1990 May 24;322(21):1477-82. 

[5] Bouchard C et al. 「一卵性双生児における過剰栄養：過剰栄養後5年間の結果」. Metabolism. 1996 Aug;45(8):1042-50. 

[6]Leaf A, Antonio J. 「過剰摂取が体組成に及ぼす影響：主要栄養素組成の役割 ― 概説」. Int J Exerc Sci. 2017 Dec 1;10(8):1275-1296. 

[7]Norgan NG, Durnin JV. 「6週間の過食が若い男性の体重、体組成、エネルギー代謝に及ぼす影響」. Am J Clin Nutr. 1980 May;33(5):978-88. 

[8].Bray GA et al. 「代謝チャンバーで測定したタンパク質の過剰摂取がエネルギー消費に及ぼす影響」. Am J Clin Nutr. 2015 Mar;101(3):496-505. 

[9]Leibel RL, Rosenbaum M, Hirsch J. 「体重の変化に伴うエネルギー消費量の変化」. N Engl J Med. 1995 Mar 9;332(10):621-8. 

[10]Johannsen DL et al. 「8週間の過剰摂食後には代謝適応は観察されないが、エネルギー消費量の変動は体重回復と関連している」. Am J Clin Nutr. 2019 Oct 1;110(4):805-813. 

[11]Westerterp, K. 「過剰摂取と栄養不足に対する代謝適応は、依然として議論の的となっているのか？」. Eur J Clin Nutr 67, 443–445 (2013). 

[12]Ravussin E et al. 「ヒトにおける短期間の混合食過剰摂取：「贅沢な消費」の証拠なし」. Am J Physiol. 1985 Nov;249(5 Pt 1):E470-7. 

[13]Diaz EO et al. 「痩せ型および肥満型の健康な被験者における実験的過剰摂取に対する代謝反応」. Am J Clin Nutr. 1992 Oct;56(4):641-55. 

[14]Reinhardt M et al. 「カロリー制限中の体重減少が少ないことに関連する、ヒトの倹約型表現型」. Diabetes. 2015 Aug;64(8):2859-67. 

[15]Schlögl M et al. 「断食と過食に対するエネルギー消費反応は、体重変化に関連する表現型を特定する」. Diabetes. 2015 Nov;64(11):3680-9. 

[16] Webb P, Annis JF. 「痩せ型および肥満型の男女における過食への適応」. Hum Nutr Clin Nutr. 1983 Mar;37(2):117-31.

[17] Forbes GB et al. 「女性と男性における意図的な過食：エネルギー消費量と体重増加の構成要素」. Br J Nutr. 1986 Jul;56(1):1-9. 

[18]Roberts SB et al. 「過食した若い男性におけるエネルギー消費量とそれに続く栄養摂取量」. Am J Physiol. 1990 Sep;259(3 Pt 2):R461-9. 

米国で2012年に1,143人の成人を対象に行われたオンライン調査（ロイターと市場調査会社イプソスによる）では、米国成人の61％が「食事や運動に関する個人の選択」が肥満の蔓延の原因だと考えていることが示されました[1,2]。多くの米国人はいまだに、肥満になる人は「意思が弱く、食べ過ぎて運動不足だ」と信じているということです[2]。

日本でも状況は似ています。ニュース番組のアナウンサーや専門家でさえ、「食べ過ぎて運動しなければ太るのは当たり前ですが…」といった発言を繰り返しており、多くの日本人も同様の考えを持っている可能性が高いでしょう。

       
しかし、科学的研究は、「個人の選択」だけでは肥満のすべてを説明できるわけではないことを示唆しています[2]。

＜肥満を慢性疾患と位置づける国際的な声明＞

・1948年にWHO（世界保健機関）が国際疾病分類（ICD）を策定し、肥満を「疾病」として分類した。これは、肥満を「病気」として扱った最も早い公式の枠組みの一つとされている。しかし当時の医療界では、この位置づけはほとんど注目されず、その後数十年にわたり一般医療では重要視されなかった[5]。

　　
・1997年、WHOは、国際肥満対策タスクフォース（IOTF、現在は世界肥満機構の一部）との協議を経て、肥満を複雑で深刻な慢性疾患であると公式報告書の中で明確に位置づけた[6]。

　　
・2012年、米国臨床内分泌学会（AACE）は、肥満を慢性疾患として位置づけた。その根拠として、肥満の病態生理が遺伝的、生物学的、環境的、行動的要因の相互作用から成る複雑なものであること、さらに肥満が米国医師会（AMA）が示す疾患の定義に合致することが挙げられている[7]。

　　
・これをうけ、2013年には米国医師会 （AMA）も肥満を慢性疾患として公式に認定した[8]。

人類全体の遺伝子が、50年や100年といった短期間で大きく変化するとは考えにくいとすれば、1970年以降に見られる世界的な肥満の増加は、環境的・行動的要因の影響を強く受けていると考えるのが妥当でしょう。

そこでこれらの要因について、もう少し詳しく見ていきたいと思います。
流行のダイエットに関する興味深い指摘があったので、以下に引用します。

私たちに必要なのは、様々な因子がどのように絡み合っているのかを理解するための枠組みであり、仕組みであり、筋の通った理論である。現在の肥満理論では、「真の原因は ただひとつで、そのほかのものは偽りの原因である」とされることがほとんどだ。結果として、議論が果てしなく続く。

「カロリーを摂り過ぎると肥満になる」

「いや、炭水化物を摂り過ぎるからだ」

「いやいや、原因は飽和脂肪酸の摂り過ぎだ」

「 赤肉の食べ過ぎだろう」

「いいや、加工食品の食べ過ぎだ」

「いや、小麦の摂り過ぎだ」

「いや、外食がいけないんじゃないか」

･･･こうして、議論は尽きない。どの主張も、部分的には正しいのだから。

　　　　
それぞれのダイエット（カロリー制限、低脂質、パレオ、ビーガンなど）は、別々の側面から肥満の解消に取り組んでいるだけで、どのダイエットにも効果はある。だが、どれも「肥満全体」に対する対処法ではないために長くは効果が続かないことに注意しよう。

肥満が ”多因子性” のものであることを理解しないままでは、互いに非難しているだけで終わってしまう。

(ｼﾞｪｲｿﾝ・ﾌｧﾝ. 2019.「The Obesity Code 」. Pages 130-131, 360-361)

肥満の多因子性についての著者の指摘は非常に鋭いと思います。肥満は過食が原因で生じる単純な現象ではなく、さまざまな要因が複雑に絡み合って生じるものであることを、私たちはまず理解する必要があります。

　　　
しかし同時に、これほど多くの要因が列挙される背景には、体重が増える仕組みと要因が十分に整理されていない、という問題があるのではないでしょうか。

私は「腸内飢餓」という視点を導入することで、複雑に見える環境的・行動的要因の一部は、ある程度、整理して捉えることができるのではないかと考えています。表面に現れる生活習慣や食行動ではなく、「腸の中で何が起きているか」に注目することで、肥満の背景がより明確になるからです。

ここで再度確認しておきたいのは、一般に「太る」と表現される現象には、異なる二つのプロセスが存在するという点です。この概念を取り入れることで、様々な要因を整理して捉えやすくなります。

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一つは、意図的に低く保たれている体重が、元の設定値水準に戻ろうとする過程で生じる体重増加であり、図1-A に示されるプロセスです。一般に「食べ過ぎ」「運動不足」として説明される体重増加だけでなく、多くのカロリー制限ダイエットや、従来の減量介入研究も、この範疇に含まれます。

一方で、図１-B に示される体重増加は、体重の設定値そのものが上昇する場合であり、これは身体が「飢餓」を認識したことに対する適応反応の結果であると考えています。

　　　
そして、その「認識される飢餓」の一つが、腸内飢餓です。

腸内飢餓は単一の原因によって起こるものではなく、その発生には複数の要因が同時に関与することから、肥満の多因子性、特に環境的・行動的要因との関わりを説明しやすくなる可能性があります。

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注１：交絡因子とは、原因（暴露）と結果（アウトカム）の両方に影響を与え、両者の関係を見えにくくする第三の要因のことです。たとえば、「食物繊維の不足」と「肥満」が関連しているように見えても、その両方に影響している腸内飢餓が存在する可能性があります。
       

(1)肥満は現在、遺伝的・生物学的・環境的・行動的要因の相互作用によって引き起こされる慢性かつ多因子性の疾患として広く認識されている。多くの流行ダイエットは肥満の特定の側面に対処するが、その疾患全体を適切に標的としているものは無く、これが長期的な効果の限界を説明している可能性がある。

     
(2)現在求められているのは、肥満に関与する諸因子がどのように絡み合うのかを整理する枠組みである。以下の二つの視点を採用することで、肥満に関連する環境的・行動的要因を体系的に理解できると考える。

  (a) 体重増加には二つの異なるプロセスがあり、そのうち体重の「設定値」そのものの上昇が肥満の増加と深く関係している。

  (b) 体重の設定値上昇には腸内飢餓が関与しており、これは遺伝的要因と現代の食環境・生活習慣が交差する地点で生じる生理学的な適応反応である。

     
(3)肥満との因果関係の中心にあるのは、個々の生活習慣そのものではなく、それらに共通して影響を受ける腸内飢餓である可能性がある。この意味で、腸内飢餓は肥満研究において、複数の要因を媒介する生体反応（交絡因子的要素）として位置づけることができる。

＜参考文献＞
[1]Begley S. America's hatred of fat hurts obesity fight. Reuters. May 11, 2012.

[2]Jou C. 「肥満の生物学と遺伝学 — 1世紀にわたる研究」. N Engl J Med. 2014 May 15;370(20):1874-7. 

[3]Speakman JR et al. 「セットポイント、安定点、およびいくつかの代替モデル」. Dis Model Mech. 2011 Nov;4(6):733-45. 

[4]McPherson R. 「肥満の遺伝的要因」. Can J Cardiol. 2007 Aug;23 Suppl A(Suppl A):23A-27A. 

[5]James, W. 「WHOによる世界的な肥満流行の認識」. Int J Obes 32 (Suppl 7), S120–S126 (2008). 

[6]Obesity as a Disease.The World Obesity Federation

[7] Garvey WT.「肥満や脂肪に蓄積による慢性疾患は治療可能か？；セットポイント理論、環境、医薬品」. Endocr Pract. 2022 Feb;28(2):214-222. 

[8] Garvey WT et al. 「米国臨床内分泌学会および米国内分泌学会の肥満患者医療総合臨床実践ガイドライン」. Endocr Pract. 2016 Jul;22 Suppl 3:1-203.